学習塾・スクールの店舗開発とは？出店までの流れ・立地選び・商圏分析のポイントを解説

学習塾やスクールの出店では、子どもの人口が多い地域を選べばよい、というわけではありません。

同じ子ども人口でも、小学生が多い地域と高校生が多い地域では、向いている塾の形が異なります。

また、学校からの距離や駅からの導線、競合塾の数、保護者の送迎のしやすさなども集客に影響します。

では、どのような場所なら自社の教室と相性が良いのでしょうか。

そこで重要になるのが、学習塾・スクールの店舗開発です。

主な業務には、次のようなものがあります。

• 出店戦略の策定
• 候補エリアの選定
• 商圏分析
• 学校・学生数の調査
• 競合塾の調査
• 物件選定
• 生徒数・売上の予測
• 物件契約
• 開校準備

この記事では、学習塾やスクールの店舗開発担当者に向けて、出店までの流れや立地選び、商圏分析で確認したいポイントをわかりやすく解説します。

学習塾・スクールの店舗開発とは

学習塾・スクールの店舗開発とは、新しい教室を開設するために、候補エリアの選定から物件取得、開校までを進める仕事です。

単に空いているテナントを探すだけではありません。

• 周辺に対象となる生徒がいるか
• 競合塾が多すぎないか
• 学校や駅から通いやすいか
• 保護者が安心して通わせられるか
• 十分な生徒数を確保できるか

などを確認しながら、出店可否を判断します。

学習塾・スクールにおける店舗開発の役割

店舗開発担当者の役割は、継続して生徒を集められる場所を見つけることです。

例えば、駅前に空き物件が見つかったとしても、それだけで良い立地とは限りません。

確認したいのは、

• 周辺に小中高生がどのくらいいるか
• 学校から通いやすいか
• 競合塾が集中していないか
• 夜でも安心して通えるか
• 保護者が送迎しやすいか
• 賃料に見合う生徒数を確保できるか

といった点です。

人が多い場所ではなく、生徒が通いやすい場所かどうかを見ることが重要です。

塾の種類によって適した立地は異なる

すべての学習塾に同じ立地条件が当てはまるわけではありません。

例えば、

• 小学生向け学習塾：住宅地・小学校周辺
• 中学生向け進学塾：中学校周辺・駅前
• 高校生向け予備校：駅前・高校からの通学導線
• 個別指導塾：住宅地・駅周辺
• 英会話スクール：駅前・商業施設
• プログラミング教室：ファミリー世帯が多い地域

など、対象年齢やサービス内容によって条件が変わります。

店舗開発では、まず誰に通ってもらう教室なのかを明確にすることが大切です。

多店舗展開では出店基準の統一が重要

複数教室を展開する場合、担当者ごとに出店判断が変わると、教室ごとの成果にも差が出やすくなります。

そこで、

• 年少人口
• 小中高生人口
• 学校数
• 生徒数
• 競合塾数
• 駅からの距離
• 家賃
• 教室面積

などについて、自社なりの出店基準を作っておくことが重要です。

学習塾・スクールの店舗開発の仕事内容

学習塾・スクールの店舗開発では、物件探しだけでなく、その前後にもさまざまな業務があります。

出店戦略・出店計画を策定する

まず、どの地域でどのような教室を増やすかを決めます。

例えば、

• 首都圏で個別指導塾を増やす
• 中学生が多い地域を重点的に開拓する
• 既存教室がない沿線へ進出する
• 駅前型の高校生向け教室を増やす
• 郊外で小学生向けスクールを展開する

などです。

出店戦略が明確であれば、候補地を探す際の判断も速くなります。

出店候補エリアを選定する

次に、自社のターゲットが多いエリアを探します。

確認したいデータとしては、

• 年少人口
• 小学生人口
• 中学生人口
• 高校生人口
• 世帯数
• ファミリー世帯
• 学校数
• 学校の生徒数

などがあります。

例えば中学生向けの学習塾なら、総人口よりも中学生人口や中学校の位置を見る方が出店判断に役立ちます。

学校の位置・生徒数を調査する

学習塾では、学校との位置関係が特に重要です。

確認したいのは、

• 小学校
• 中学校
• 高校
• 大学
• 各学校の生徒数
• 学校から駅までの導線

などです。

学校が近いからといって、必ず生徒が店舗前を通るとは限りません。

どこに学校があり、どの方向へ生徒が移動しているのかまで見ることが重要です。

商圏を分析する

候補地が決まったら、教室周辺の商圏を確認します。

主な確認項目は、

• 年齢別人口
• 世帯数
• ファミリー世帯
• 昼間人口
• 夜間人口
• 所得
• 駅利用者数
• 周辺施設

などです。

重要なのは、単純な人口ではなく、通塾する可能性がある生徒と家庭がどのくらいいるかです。

競合塾・スクールを調査する

候補地周辺の競合状況も確認します。

例えば、

• 集団指導塾
• 個別指導塾
• 予備校
• 英会話スクール
• プログラミング教室
• そろばん・学習教室

などがあります。

競合調査では、

• 店舗数
• 対象学年
• 指導形式
• 月謝
• 合格実績
• ブランド力
• 立地
• 営業時間

などを確認します。

競合が多いからといって、必ず避ける必要はありません。

塾が集まっている地域は、教育需要が高い可能性もあります。

出店物件を探す

候補エリアを絞ったら、条件に合う物件を探します。

学習塾では、

• 教室面積
• 教室数
• 防音
• トイレ
• 空調
• 看板
• エレベーター
• 駐輪場
• 保護者の送迎スペース

などを確認します。

特に夕方以降に生徒が集中するため、建物への出入りや安全性も重要です。

候補物件の立地を調査する

物件が見つかったら、現地で周辺環境を確認します。

例えば、

• 学校から通いやすいか
• 駅から近いか
• 夜道が暗くないか
• 大通りを渡る必要がないか
• 駐輪場があるか
• 車で送迎しやすいか
• 看板が見つけやすいか

などです。

あなたが保護者なら、子どもを安心して通わせられる場所でしょうか。

店舗開発では、生徒だけでなく保護者の視点も必要です。

生徒数・売上を予測する

出店候補地では、どの程度の生徒数を確保できるかを予測します。

参考になるのは、

• 対象年齢人口
• 学校の生徒数
• 競合塾数
• 既存教室の実績
• 入塾率
• 月謝
• 教室定員

などです。

例えば周辺に中学生が2,000人いても、競合塾が多数あれば、自社が獲得できる人数は限られます。

市場規模と競合をセットで見ることが大切です。

収支・投資回収を確認する

生徒数を予測したら、収支も確認します。

主な費用には、

• 賃料
• 人件費
• 内装費
• 教材費
• システム費
• 広告費
• 水道光熱費

などがあります。

必要な生徒数を確保できなければ、良い立地でも採算は合いません。

物件契約・開校準備を進める

出店が決まったら、物件契約を行い、内装工事や採用、広告などを進めます。

開校日から逆算してスケジュールを管理することも店舗開発担当者の役割です。

学習塾・スクールの店舗開発から開校までの流れ

学習塾・スクールの新規出店は、一般的に次の流れで進めます。

①出店戦略を決める

まず、

• どの地域へ出店するか
• どの学年を対象にするか
• どの指導形式にするか
• 年間何教室を開校するか

などを決めます。

②出店条件を決める

次に、自社が重視する条件を明確にします。

例えば、

• 中学生人口1,000人以上
• 半径○km以内に中学校3校以上
• 競合塾5教室以内
• 駅徒歩10分以内
• 教室面積○㎡以上

などです。

③出店候補エリアを探す

年齢別人口や学校の位置、生徒数などを見ながら候補地域を探します。

④商圏・競合を分析する

候補地ごとに、

• 対象人口
• 学校
• 生徒数
• 競合塾
• 駅
• 住宅地

などを比較します。

⑤候補物件を探す

市場性のあるエリアで、条件に合う物件を探します。

⑥現地調査を行う

現地では、

• 学校からの導線
• 駅からの導線
• 人通り
• 夜間の明るさ
• 駐輪場
• 送迎環境

などを確認します。

⑦生徒数・売上を予測する

周辺の学生数や競合、既存教室の実績などから生徒数を予測します。

予測は、

• 強気
• 標準
• 弱気

の複数ケースで考えると、出店判断がしやすくなります。

⑧出店可否を判断する

市場性、競合、物件条件、収支をまとめて判断します。

⑨物件契約・開校準備を進める

出店が決まったら、契約、内装、採用、集客などを進めます。

学習塾・スクールの店舗開発で重要な立地選び

学習塾の立地では、生徒が無理なく通い続けられる場所かどうかが重要です。

ターゲットとなる学生がいるか

まず、商圏内に対象年齢の学生がいるかを確認します。

例えば、

• 小学生向け：小学生人口
• 中学生向け：中学生人口
• 高校生向け：高校生人口
• 大学受験予備校：高校生・駅利用者

などです。

総人口だけを見ても、塾の需要はわかりません。

学校から通いやすいか

学校帰りに直接通う生徒が多い場合、学校から教室までの導線が重要です。

例えば、

• 学校と駅の間
• 学校と住宅地の間
• バス停の近く

などは候補になります。

一方で、学校から近くても反対方向にある場合は、思ったほど生徒が集まらないことがあります。

駅から通いやすいか

高校生向けの予備校や広域集客型の塾では、駅からのアクセスが重要です。

特に複数路線が利用できる駅では、広い範囲から生徒を集められる可能性があります。

保護者が送迎しやすいか

小学生や中学生向けの教室では、保護者による送迎も考える必要があります。

確認したいのは、

• 一時停車しやすいか
• 駐車場があるか
• 周辺道路が混雑しないか
• 住宅地から車で来やすいか

などです。

夜でも安全に通えるか

塾は夜まで授業を行うことがあります。

そのため、

• 街灯があるか
• 人通りがあるか
• 繁華街を通らないか
• 大きな道路を渡らないか

など、安全面も重要です。

競合塾との距離は適切か

競合塾の隣に出店すれば、比較検討されやすい一方で競争も激しくなります。

競合が多い地域では、

• 生徒数
• 塾の収容人数
• 自社との差別化

まで確認しましょう。

賃料と想定生徒数のバランスが取れているか

駅前の一等地は魅力的ですが、家賃も高くなります。

本当に1階路面店が必要でしょうか。

学習塾では、2階以上でも十分に集客できることがあります。

業態に合った物件条件を選び、家賃を抑えることも収益性を高めるポイントです。

学習塾・スクールの店舗開発で行う商圏分析

学習塾の商圏分析では、一般的な人口だけでなく、教育関連のデータを見ることが重要です。

年少人口

子どもの人口は、学習塾の市場規模を見る基本的なデータです。

ただし、0〜14歳をまとめて見るだけではなく、できるだけ対象年齢に分けて確認すると判断しやすくなります。

小学生・中学生・高校生の人口

自社の対象学年に合わせて人口を見ることが重要です。

中学生向けの塾であれば、中学生人口が多い地域を優先して確認します。

学校数・生徒数

学校の位置だけでなく、生徒数も重要です。

例えば同じ「中学校3校」でも、

• 各校200人
• 各校800人

では市場規模が大きく異なります。

学校数と生徒数の両方を確認しましょう。

ファミリー世帯

小中学生向けの塾では、ファミリー世帯の多さも参考になります。

新しい住宅地や子育て世帯が増えている地域では、今後の需要も期待できる場合があります。

所得水準

学習塾やスクールは継続的な教育費が必要になるため、地域の所得水準も参考になります。

特に高単価の個別指導や専門スクールでは、確認しておきたいデータです。

昼間人口・夜間人口

住宅地型の学習塾では夜間人口が重要になります。

一方、駅前型や社会人向けスクールでは昼間人口も参考になります。

駅利用者数・人流

駅前の塾や予備校では、駅利用者数や時間帯別の人流も確認します。

特に夕方以降にどの程度学生が集まるかを見ると、立地判断に役立ちます。

競合塾・スクール

競合店舗を地図上で確認すれば、

• 競合が集中しているエリア
• 競合が少ないエリア
• 自社教室の空白地域

などが見えやすくなります。

学習塾・スクールの種類によって店舗開発のポイントは異なる

対象年齢や指導形式によって、立地選びの条件は変わります。

集団指導塾

集団指導塾では一定数の生徒を集める必要があります。

そのため、

• 学生人口
• 学校数
• 生徒数
• 競合塾
• 駅からのアクセス

などを確認します。

個別指導塾

個別指導塾は比較的小さな商圏でも成立する場合があります。

確認したいのは、

• 住宅人口
• ファミリー世帯
• 学校
• 競合個別指導塾
• 送迎環境

などです。

大学受験予備校

高校生向けの予備校では、広い範囲から生徒を集めることがあります。

そのため、

• 高校生人口
• 高校数
• 駅利用者
• 複数路線
• 高校から駅への導線

などが重要です。

英会話スクール

英会話スクールでは、子ども向けか社会人向けかによって条件が変わります。

子ども向けならファミリー世帯、社会人向けならオフィス人口や駅利用者などを確認します。

プログラミング教室

子ども向けプログラミング教室では、

• 小学生人口
• ファミリー世帯
• 所得
• 学校
• 商業施設

などとの相性を確認します。

資格・社会人向けスクール

社会人向けスクールでは、

• 昼間人口
• オフィス
• 駅利用者
• 夜間人流
• 複数路線

などが重要になります。

学習塾・スクールの店舗開発で失敗しやすいポイント

出店後に生徒が集まらない状態を避けるため、よくある失敗も確認しましょう。

子どもの総人口だけで判断する

0〜14歳人口が多くても、自社の対象学年が少ない場合があります。

対象年齢まで細かく見ることが重要です。

学校数だけで判断する

学校が多くても、一校あたりの生徒数が少ない場合があります。

学校数と生徒数をセットで確認しましょう。

競合塾を数だけで見る

競合が2教室しかなくても、地域で高いシェアを持つ大手塾であれば影響は大きくなります。

• 生徒数
• ブランド力
• 合格実績
• 指導形式

なども確認しましょう。

通学導線を確認していない

学校の近くに出店したのに、生徒がほとんど店舗前を通らないケースもあります。

地図上の距離だけではなく、実際の移動ルートを見ることが重要です。

保護者の視点を忘れる

特に小学生向けの教室では、最終的な契約者は保護者です。

• 安全性
• 送迎
• 周辺環境
• 建物の入りやすさ

なども出店判断に影響します。

生徒数を楽観的に予測する

市場規模が大きくても、すぐに多くの生徒を獲得できるとは限りません。

生徒数の予測は、複数パターンで行いましょう。

学習塾・スクールの店舗開発を成功させるポイント

学習塾の店舗開発では、生徒数や学校などのデータを使いながら、自社独自の出店基準を作ることが重要です。

出店基準を明確にする

まず、自社が重視する項目を決めます。

例えば、

• 対象年齢人口
• 学校数
• 生徒数
• 競合数
• ファミリー世帯
• 駅からの距離
• 家賃
• 教室面積

などです。

複数の候補地を比較する

一つの候補物件だけで判断していませんか。

例えば、

• A地点：生徒数は多いが競合も多い
• B地点：生徒数は少ないが競合が少ない
• C地点：駅前で広域集客しやすいが家賃が高い

というように比較すると、判断しやすくなります。

学校と住宅地の両方を見る

学校だけを見て候補地を選ぶのではなく、どこに生徒が住んでいるかも確認しましょう。

学校と住宅地の間に教室を構えることで、通塾しやすくなる場合があります。

データと現地調査を組み合わせる

まずデータから候補地域を絞り、その後に現地で、

• 通学路
• 夜間の安全性
• 駐輪場
• 送迎環境

などを確認すると効率的です。

既存教室の実績を次の出店に活かす

複数教室を運営している場合、既存教室は重要なデータになります。

例えば、

• 商圏内の中学生人口
• 競合塾数
• 実際の生徒数
• 入塾率
• 売上

などを比較します。

「どのような地域で自社が強いのか」がわかれば、次の出店候補地を探しやすくなります。

出店理由を数字で説明できるようにする

店舗開発担当者には、

「なぜこの場所に教室を出すのか」

を社内へ説明する場面があります。

生徒数や学校数、競合などを数字で示せれば、出店判断の根拠を共有しやすくなります。

学習塾・スクールの店舗開発・商圏分析なら商圏分析ツール「gleasin」

学習塾・スクールの店舗開発では、候補地ごとに年齢別人口や学校、競合など、多くの情報を確認する必要があります。

商圏分析ツール「gleasin」では、地図上で商圏を設定し、候補地周辺のさまざまなデータを確認できます。

例えば、

• 人口
• 年齢構成
• 世帯数
• 昼間人口
• 人流
• 学校
• 周辺施設

などを確認しながら候補地を比較できます。

「A駅とB駅ならどちらの方が中学生が多いのか」

「この物件の周辺には学校がどのくらいあるのか」

といった比較をしたい場合にも活用できます。

経験や現地調査にデータを組み合わせることで、出店判断の根拠を明確にしやすくなるでしょう。

学習塾・スクールの店舗開発に関するよくある質問

学習塾の店舗開発とはどのような仕事ですか？

学習塾の店舗開発では、出店戦略の策定、候補エリアの選定、商圏分析、学校・生徒数の調査、競合調査、物件探し、生徒数予測、契約、開校準備などを行います。

学習塾の立地で重要なことは何ですか？

自社の対象となる生徒が周辺にいることと、生徒が安全に通いやすい場所であることが重要です。

学校、住宅地、駅、競合塾などとの位置関係も確認します。

学習塾の商圏はどのくらいですか？

対象年齢や指導形式によって異なります。

地域密着型の個別指導塾では比較的狭くなりやすい一方、大学受験予備校では複数駅から生徒を集めることもあります。

学習塾の店舗開発ではどのようなデータを見ますか？

代表的なものは、

• 年少人口
• 小学生・中学生・高校生人口
• 学校数
• 生徒数
• ファミリー世帯
• 所得
• 競合塾
• 駅利用者
• 人流

などです。

競合塾が多い地域は避けるべきですか？

必ずしも避ける必要はありません。

競合が集まる地域は、それだけ教育需要が大きい可能性もあります。

生徒数と競合の供給量をあわせて判断することが重要です。