新しく店舗を出すとき、こんな不安はありませんか。
「この場所、本当に人は来るのだろうか」
「駅前だから良さそうだけど、家賃に見合う売上は出るのだろうか」
「競合店が近くにあるけど、出店しても大丈夫だろうか」
出店計画では、立地選びがとても重要です。
ただし、現地を見て「人通りが多いから良さそう」と判断するだけでは、失敗してしまうこともあります。
そこで役立つのが、OD調査です。
OD調査を使うと、人や車の移動の流れを把握できます。
出店候補地の周辺にいる人が、どこから来ているのか。どの時間帯に動いているのか。どのエリアから来店が見込めるのか。そうした情報をもとに、出店判断の精度を高めることができます。
この記事では、OD調査の意味から、店舗開発・出店計画・商圏分析での活用方法まで、わかりやすく解説します。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査とは？「どこから来て、どこへ向かうのか」を読む調査
OD調査とは、人や車がどこから出発し、どこへ向かったのかを調べる調査です。
ODは、英語の Origin と Destination の頭文字を取った言葉です。
Originは「出発地」、Destinationは「目的地」という意味です。つまりOD調査は、出発地と目的地の組み合わせから、人や車の移動を把握する調査です。国土交通省の自動車起終点調査でも、ODはOriginとDestinationの略と説明されています。
たとえば、ある駅前に出店を考えているとします。
その駅前に人が多いことは、現地を見ればわかるかもしれません。
でも、本当に知りたいのは次のようなことではないでしょうか。
「その人たちは、どこから来ているのか」
「近くに住んでいる人なのか、会社に通っている人なのか」
「買い物目的なのか、ただ通過しているだけなのか」
「平日と休日で人の流れはどう変わるのか」
OD調査では、このような移動の流れを把握します。
OD調査でわかるのは、単なる交通量ではなく“移動の流れ”
交通量調査では、ある地点をどれくらいの人や車が通ったかを把握します。
一方でOD調査では、どこからどこへ移動しているのかを見ます。
たとえば、同じ「1日1万人が通る道」でも、意味は大きく変わります。
Aの道は、近隣住民が駅や商業施設へ向かう生活導線かもしれません。
Bの道は、車が遠方へ抜けるだけの通過道路かもしれません。
この2つは、同じ交通量でも、店舗にとっての価値がまったく違います。
飲食店なら、周辺のオフィスワーカーがランチで来やすいか。
クリニックなら、生活圏や勤務圏から通いやすいか。
ロードサイド店舗なら、車で立ち寄りやすい導線にあるか。
このように、OD調査は「人が多いか」ではなく、来店につながる人の流れがあるかを見るための調査です。
OD表とは？人や車の流れを見える化する考え方
OD調査の結果は、OD表という形で整理されることがあります。
OD表とは、出発地と目的地の組み合わせごとに、移動量をまとめた表です。
たとえば、AエリアからBエリアへ何人が移動しているのか。Cエリアから駅前へどれくらい人が流れているのか。そうした流れを一覧で見ることができます。
国土交通省の自動車起終点調査でも、調査結果として車種別OD表や目的別OD表などが公表されています。
店舗開発で使う場合は、このODの考え方をもとに、出店候補地に対して次のような見方をします。
| 見るポイント | 確認したいこと |
|---|---|
| 流入元 | どのエリアから人が来ているか |
| 流出先 | どこへ向かう人が多いか |
| 時間帯 | 朝・昼・夜で人の流れがどう変わるか |
| 曜日 | 平日と休日で商圏が変わるか |
| 移動手段 | 徒歩・車・電車など、どう移動しているか |
| 属性 | 年代・性別・居住地・勤務地などがターゲットに合うか |
出店判断では、こうした情報を組み合わせて、候補地の強みと弱みを見ていきます。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
なぜ出店計画にOD調査が必要なのか？
出店計画でよくある失敗のひとつが、人通りの多さだけで立地を判断してしまうことです。
もちろん、人通りは大切です。
誰も通らない場所より、人が多い場所の方が集客の可能性はあります。
ただし、人通りが多いからといって、必ず売れるとは限りません。
人が多い場所なのに売れない理由
たとえば、駅前の一等地に店舗を出したとします。
朝も夕方も人通りは多く、見た目にはとても良い立地です。
でも、その人たちの多くが「急いで駅へ向かっているだけ」だったらどうでしょうか。
店の前は通るけれど、立ち止まる時間がないかもしれません。
また、若年層向けの商品を扱う店舗なのに、周辺を通る人の多くが高齢者だったらどうでしょうか。
人通りは多くても、ターゲットとは合っていない可能性があります。
つまり、出店で大切なのは、人の数だけではありません。人の目的や属性、移動の流れを見ることです。
「通る人」と「来店する人」はまったく違う
店舗開発では、「通行量」と「来店可能性」を分けて考える必要があります。
通る人は多い。
でも、買う人は少ない。
これは珍しいことではありません。
たとえば、次のようなケースです。
駅の改札前は人が多いけれど、急いでいて店に入りにくい。
大通り沿いは車が多いけれど、駐車場に入りにくい。
商業施設の近くは人が多いけれど、競合が強すぎる。
住宅街は人通りが少ないけれど、固定客になりやすい住民が多い。
このように、立地の良し悪しは、見た目だけでは判断できません。
OD調査を使うことで、出店候補地の周辺にいる人が、どのような流れで動いているのかを把握しやすくなります。
出店候補地の“本当の商圏”を見極められる
商圏というと、「店舗から半径500m」「車で10分圏内」のように、距離で考えることが多いです。
しかし、実際の商圏は、きれいな円にはなりません。
駅や道路、川、坂道、線路、大型商業施設、競合店の位置によって、人の動きは変わります。
同じ500m圏内でも、来店しやすいエリアと、来店しにくいエリアがあります。
OD調査を使うと、距離だけではなく、実際の移動の流れをもとに商圏を考えられます。
「近いけれど来にくいエリア」
「少し遠いけれど来店しやすいエリア」
「通勤・通学の途中で立ち寄りやすいエリア」
こうした違いを見られることが、OD調査の大きな強みです。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
店舗開発で見るべきODデータとは？
OD調査を出店計画に活かすときは、ただデータを見るだけでは不十分です。
大切なのは、自社の業態にとって意味のあるデータを見ることです。
ここでは、店舗開発で特に見ておきたいODデータを紹介します。
どのエリアから人が流入しているか
まず見るべきなのは、出店候補地に人がどこから来ているかです。
近隣住民が多いのか。
周辺のオフィスから来る人が多いのか。
駅やバス停を使って遠方から来る人が多いのか。
流入元がわかると、店舗のターゲットと合っているかを確認できます。
たとえば、ファミリー向けのクリニックなら、子育て世帯が多い住宅エリアから来やすいかが重要です。
ランチ需要を狙う飲食店なら、オフィス街からの流入があるかを見たいところです。
ロードサイド型の小売店なら、車で来店しやすい生活道路や幹線道路とのつながりが大切です。
どの時間帯に人が動いているか
同じ場所でも、時間帯によって人の流れは大きく変わります。
朝は通勤・通学の人が多い。
昼はランチ需要がある。
夕方は買い物や帰宅途中の人が増える。
夜は飲食や娯楽目的の人が中心になる。
たとえば、カフェを出店する場合、朝の通勤客が多い場所なのか、昼に滞在する人が多い場所なのかで、メニューや営業時間の考え方が変わります。
フィットネスジムなら、仕事帰りの時間帯に人が流れるかが重要です。
学習塾なら、夕方以降に子どもや保護者が通いやすい動線かを見たいところです。
平日と休日で人の流れはどう変わるか
平日は人が多いのに、休日は人が少ない。
反対に、平日は静かでも、休日に一気に人が増える。
このようなエリアは多くあります。
オフィス街は、平日の昼に強い一方で、休日は弱いことがあります。
商業施設周辺や観光地は、休日に人が増えやすい傾向があります。
住宅街は、平日の夜や休日に需要が出やすいことがあります。
出店後の売上を考えるなら、平日だけ、休日だけを見るのではなく、両方の人の流れを確認することが大切です。
徒歩・車・電車など、どの移動手段が多いか
移動手段も重要です。
徒歩で来る人が多い場所なのか。
車で来る人が多い場所なのか。
電車やバスを使う人が多い場所なのか。
移動手段によって、必要な店舗条件は変わります。
徒歩客が多いなら、視認性や入りやすさが重要です。
車客が多いなら、駐車場や右折入庫のしやすさ、看板の見え方が重要です。
電車利用者が多いなら、駅からの導線や改札からの距離が重要です。
店舗開発では、「人がいるか」だけでなく、どうやって来る人なのかまで見る必要があります。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査の方法は？昔ながらの調査から位置情報データまで
OD調査には、いくつかの方法があります。
それぞれに得意なこと、苦手なことがあります。
アンケート調査で移動目的を深く知る
アンケート調査では、対象者に出発地・目的地・移動目的・移動手段などを回答してもらいます。
国土交通省の自動車起終点調査でも、調査票を郵送し、オンライン回答または郵送回答で回答する方法が説明されています。
アンケート調査の良いところは、移動の理由を聞けることです。
「買い物のために来たのか」「通勤のために通ったのか」「病院に行くためなのか」といった背景を把握できます。
一方で、回答数を集める手間がかかることや、回答者の記憶に頼る部分があることには注意が必要です。
ヒアリング調査で数字だけでは見えない理由を探る
ヒアリング調査では、実際に人に話を聞きます。
たとえば、出店候補地の周辺で、通行人や近隣住民に話を聞く方法です。
「この道はよく通りますか」
「普段どこで買い物をしますか」
「この場所に店舗ができたら利用しそうですか」
こうした質問をすることで、数字だけでは見えない感覚をつかめます。
ただし、ヒアリングだけで出店判断をするのは危険です。
声を聞いた人数が少ないと、偏りが出ることがあります。
そのため、ODデータや商圏データと組み合わせて使うのがよいでしょう。
GPS・スマートフォン位置情報データで人流を広く見る
近年は、スマートフォンの位置情報データなどを使って、人の流れを分析する方法も使われています。
特に、複数の候補地を比較する場合に役立ちます。
「A物件は平日の昼に強い」
「B物件は休日のファミリー層が多い」
「C物件は通過者は多いが滞在が少ない」
このように、候補地ごとの特徴を比較しやすくなります。
公的統計データでエリアの基本情報を押さえる
OD調査だけでなく、国勢調査などの公的統計データも重要です。
周辺にどのくらい人が住んでいるのか。
世帯構成はどうなっているのか。
年齢層はターゲットと合っているのか。
昼間人口と夜間人口に差はあるのか。
こうした基本情報は、出店候補地のポテンシャルを見るうえで欠かせません。
参考
OD調査が「人の動き」を見るものだとすれば、公的統計データは「エリアにどんな人がいるか」を見るものです。
両方を組み合わせることで、より現実に近い商圏分析ができます。
自社の売上データと組み合わせると精度が上がる
たとえば、売上が好調な既存店の周辺では、どのような人の流れがあるのか。
どのエリアから来店しているのか。
どの時間帯に来店が集中しているのか。
この特徴を出店候補地と比較すれば、「既存の成功店舗に似た立地」を探しやすくなります。
OD調査は、単体で見るよりも、既存店データや売上データと組み合わせることで、出店判断に使いやすくなります。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査を出店判断に活かす6つの流れ
では、実際にOD調査を出店計画に使う場合、どのように進めればよいのでしょうか。
ここでは、店舗開発担当者が使いやすい流れで整理します。
①出店候補エリアを決める
この段階では、まだ細かい物件まで絞り込まなくても構いません。
市区町村、駅周辺、幹線道路沿い、商業施設周辺など、大まかな候補エリアを設定します。
大切なのは、自社のターゲットに合う可能性があるエリアを選ぶことです。
②ターゲット顧客がどこから来るかを確認する
たとえば、飲食店なら、周辺のオフィスや住宅地から来店が見込めるか。
クリニックなら、徒歩や自転車で通える生活圏にターゲットがいるか。
ロードサイド店舗なら、車でアクセスしやすい範囲に十分な人口があるか。
ここで重要なのは、「店舗の近くに人がいるか」だけではありません。
その人たちが、実際に店舗へ来やすい動線上にいるかを見ることです。
③候補物件周辺の流入元・流出先を地図で見る
地図上で人の流れを見ると、数字だけではわかりにくい特徴が見えてきます。
駅から商業施設へ向かう人が多い。
住宅街から幹線道路へ抜ける車が多い。
競合店のあるエリアに人が集まっている。
自店舗の候補地は、人の流れから少し外れている。
こうした発見が、出店判断ではとても重要です。
④時間帯別・曜日別の人流を比較する
同じ候補地でも、朝・昼・夜でまったく違う顔を持つことがあります。
平日は強いが休日は弱い場所もあります。
反対に、休日に大きく伸びる場所もあります。
自社の業態にとって重要な時間帯に、人が動いているかを確認しましょう。
⑤競合店や既存店の商圏と比べる
競合店にどのエリアから人が来ているのか。
自社の既存店と似た人流があるのか。
競合と同じ商圏を取り合うのか、それとも別の商圏を取れるのか。
この比較によって、出店後の勝ち筋が見えやすくなります。
⑥売上ポテンシャルと広告配信エリアを検討する
最後に、OD調査の結果をもとに、売上ポテンシャルや販促エリアを考えます。
どのエリアにチラシを配るべきか。
どの駅や道路沿いに看板を出すべきか。
どの地域にWeb広告を配信すべきか。
開店後、どのエリアからの来店を増やすべきか。
OD調査は、出店前の立地判断だけでなく、出店後の集客施策にも活用できます。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
業態別に見る、OD調査の使い方
OD調査の見方は、業態によって変わります。
ここでは、代表的な業態別に活用例を紹介します。
飲食店：ランチ客とディナー客はどこから来るのか
飲食店では、時間帯ごとの人の流れが重要です。
同じ飲食店でも、カフェ、居酒屋、ファストフード、レストランでは、見るべき時間帯が違います。
小売店：買い回り導線に入っているかを確認する
小売店では、周辺施設との関係が重要です。
買い回りの導線に入っていれば、ついで買いが期待できます。
一方で、人の流れから外れている場合、近くにあっても来店されにくいことがあります。
クリニック：通いやすい生活圏・勤務圏を見極める
クリニックでは、通いやすさが重要です。
特に、内科、小児科、歯科、整形外科などは、ターゲットとなる住民属性や通院導線を見ることが大切です。
フィットネス・学習塾：習慣的に通える商圏かを見る
フィットネスジムや学習塾は、継続利用が前提です。
そのため、「一度来られるか」ではなく、「何度も通えるか」を見ます。
仕事帰りに通いやすいか。
学校帰りに立ち寄りやすいか。
自宅から無理なく通えるか。
夜の時間帯でも人の流れがあるか。
OD調査を使うことで、習慣的に通いやすい商圏かを判断しやすくなります。
ロードサイド店舗：車で来店しやすいエリアを分析する
ロードサイド店舗では、車の流れが重要です。
車の移動方向、幹線道路との接続、駐車場への入りやすさ、周辺の商業施設との回遊性を見ながら、出店判断を行う必要があります。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査・商圏分析・人流分析は何が違う？
OD調査と似た言葉に、商圏分析や人流分析があります。
どれも出店計画で使われますが、見ているものが少し違います。
| 分析方法 | 主に見るもの | 出店計画での使い方 |
|---|---|---|
| 商圏分析 | 周辺にどんな人がいるか | ターゲット人口や世帯構成を確認する |
| 人流分析 | いつ・どれくらい人がいるか | 時間帯別・曜日別の人の量を見る |
| OD分析 | どこからどこへ動いているか | 流入元・流出先・来店導線を見る |
商圏分析だけでは、人がどう動いているかまでは見えにくいです。
人流分析だけでは、その人がどこから来てどこへ行くのかまではわかりにくい場合があります。
そこでOD調査を組み合わせると、出店候補地の見え方が変わります。
「周辺に人はいる」
「その人たちは実際に候補地周辺を通っている」
「さらに、自店舗のターゲットに近い人が流入している」
ここまで確認できると、出店判断にかなり説得力が出ます。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査で見落とすと危険なポイント
OD調査は便利ですが、使い方を間違えると判断を誤ることもあります。
ここでは、注意したいポイントを紹介します。
通行量が多くてもターゲット顧客とは限らない
まず、通行量の多さだけで判断しないことです。
人が多い場所でも、自社のターゲットと合っていなければ売上にはつながりにくいです。
誰が、いつ、どこから来ているのか。
自社の商品やサービスを必要としている人なのか。
この視点を忘れないようにしましょう。
調査期間が短いと、たまたまの人流に惑わされる
1日だけ、数時間だけの調査では、たまたまの結果に左右されることがあります。
雨の日だった。
近くでイベントがあった。
工事で人の流れが変わっていた。
連休前で通常と違う動きだった。
こうした要因を考えずに判断すると、出店後に「思っていた人流と違う」となる可能性があります。
イベント・天候・季節要因で人の流れは変わる
人の流れは、季節や天候でも変わります。
夏と冬で外出時間が変わる。
雨の日は徒歩客が減る。
観光地では繁忙期と閑散期で人流が変わる。
学校や会社の休みによって動きが変わる。
OD調査を見るときは、データの期間や条件も確認しましょう。
データの粒度が粗いと、物件単位の判断には使いにくい
出店判断では、かなり細かい違いが重要になることがあります。
同じ駅前でも、改札の右側と左側で人の流れが違う。
同じ道路沿いでも、交差点の手前と奥で入りやすさが違う。
同じ商業施設内でも、フロアや導線で集客力が違う。
データの粒度が粗いと、このような違いを見落とすことがあります。
物件単位で判断する場合は、できるだけ細かいエリアで分析できるかを確認しましょう。
OD調査だけで売上を決めつけない
OD調査は、出店判断の強い材料になります。
ただし、OD調査だけで売上が決まるわけではありません。
売上には、商品力、価格、ブランド認知、競合状況、店舗オペレーション、広告、口コミなども関係します。
OD調査は、あくまで「立地と人の流れ」を見るための分析です。
最終的には、商圏分析、競合分析、既存店データ、事業計画と組み合わせて判断することが大切です。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査ツール・外注先を選ぶときのチェックポイント
OD調査を自社だけで行うのが難しい場合は、ツールや外注先を活用する方法もあります。
その際は、次のポイントを確認しましょう。
店舗開発に必要な細かさでエリアを見られるか
店舗開発では、市区町村単位の大まかな情報だけでは足りないことがあります。
駅周辺、道路沿い、町丁目、施設周辺など、どの粒度で見られるかを確認しましょう。
地図上で人の流れを直感的に把握できるか
ODデータは、表だけで見るとわかりにくいことがあります。
地図上で流入元や流出先を見られると、社内で説明しやすくなります。
店舗開発担当者だけでなく、経営層や現場担当者にも共有しやすくなります。
既存店データや売上データと組み合わせられるか
出店判断の精度を高めるには、自社データとの組み合わせが重要です。
既存店の売上や来店データと照らし合わせられるか。
成功店舗と似たエリアを探せるか。
出店後の検証にも使えるか。
ここまで見られると、出店戦略に活かしやすくなります。
競合店・周辺施設との比較ができるか
競合店との比較も重要です。
競合店がどの商圏から集客しているのか。
自社の候補地は、競合と同じ人流を取り合うのか。
それとも、別の流入元を狙えるのか。
この視点があると、出店後の差別化戦略も立てやすくなります。
社内稟議に使いやすいレポートを作れるか
店舗開発では、最終的に社内で出店判断を通す必要があります。
そのときに、データをわかりやすく説明できることが大切です。
「なぜこの場所に出店するのか」
「どのエリアから来店が見込めるのか」
「競合と比べてどこに勝ち筋があるのか」
「売上ポテンシャルはどの程度あるのか」
こうした説明に使えるレポートが作れるかも確認しましょう。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査を活用する5つのメリット
OD調査を活用すると、出店候補地を「なんとなく良さそう」で判断するのではなく、人の流れをもとに冷静に判断しやすくなります。
出店では、経験や現地視察も大切です。
ただ、それだけでは「本当に来店につながる人がいるのか」までは見えにくいことがあります。
OD調査を使うことで、来店が見込めるエリア、出店リスク、ターゲットとの相性、販促エリア、社内説明のしやすさなどを確認できます。
ここでは、OD調査を出店計画に活用する主なメリットを5つ紹介します。
来店が見込めるエリアを見極められる
OD調査では、人がどこから来て、どこへ向かっているのかを把握できます。
出店候補地の周辺に人が多くても、その人たちが店舗の前を通り過ぎるだけなら、来店にはつながりにくいかもしれません。
一方で、住宅街や駅、オフィス街、商業施設などから候補地へ向かう流れがあれば、来店の可能性は高くなります。
たとえば、飲食店なら「ランチ時間にオフィス街から人が流れているか」。
クリニックなら「住宅街や勤務先から通いやすい場所か」。
ロードサイド店舗なら「車で立ち寄りやすい導線にあるか」。
このように、OD調査を使うことで、単なる人通りではなく、来店につながりやすい人の流れを確認できます。
出店リスクを減らし、失敗を防げる
出店には、家賃、内装費、人件費、広告費など大きなコストがかかります。
だからこそ、出店前の判断ミスはできるだけ避けたいところです。
OD調査を活用すると、「人は多いけれど来店しにくい場所」や「ターゲットとは違う人が多い場所」に気づきやすくなります。
たとえば、駅近の物件でも、実際には人の流れが反対方向に向かっている場合があります。
大通り沿いでも、車の流れが速く、店舗に入りにくい場合があります。
商業施設の近くでも、競合店に人が集まり、自店舗の前までは流れてこない場合があります。
こうしたリスクを事前に確認できれば、出店後に「思ったより来店が少ない」となる可能性を下げられます。
感覚や経験だけに頼らず、データを使って判断することで、出店の失敗リスクを減らせます。
ターゲットに合った立地選定ができる
店舗にとって大切なのは、ただ人が多い場所に出店することではありません。
自社の商品やサービスを必要としている人がいる場所に出店することです。
OD調査では、流入元エリアや時間帯、移動手段などを確認できます。
さらに、人流データや商圏データと組み合わせれば、年代、性別、居住地、勤務地などの特徴も見やすくなります。
たとえば、ファミリー向けの店舗であれば、子育て世帯が多い住宅街から来店しやすいかを確認できます。
ビジネスパーソン向けの飲食店であれば、平日の昼や夜にオフィス街から人が流れているかを見られます。
高齢者向けのサービスであれば、徒歩やバスで通いやすい生活圏かどうかが重要になります。
ターゲットに合った人の流れがあるかを確認することで、出店候補地の相性を判断しやすくなります。
最適な販促・出店戦略を立てられる
OD調査は、出店前の立地判断だけでなく、出店後の販促にも活用できます。
どのエリアから来店が見込めるのかがわかれば、広告や販促の打ち方も変わります。
たとえば、来店が多く見込める住宅街にはチラシを配る。
駅からの流入が多いなら、駅周辺で広告を出す。
車での来店が多いなら、道路沿いの看板や駐車場案内を強化する。
特定のオフィス街から人が流れているなら、ランチ施策や法人向けキャンペーンを考える。
このように、人の動線や流入元を把握することで、広告費をかけるべき場所や、優先して集客すべきエリアが見えてきます。
出店後も、実際の来店データとOD調査の結果を比較すれば、販促エリアの見直しにも役立ちます。
データに基づく説明で関係者の合意形成がスムーズになる
出店計画では、店舗開発担当者だけで意思決定することは少ないです。
経営者、上司、営業責任者、現場責任者、金融機関、物件オーナーなど、さまざまな関係者に説明する場面があります。
そのときに、「人通りが多そうです」「現地を見た感じでは良さそうです」だけでは、説得力が弱くなりがちです。
OD調査のデータがあれば、次のように説明できます。
「この候補地には、平日の昼にオフィス街からの流入があります」
「周辺の住宅街から徒歩圏で来店できる人が多いです」
「競合店とは一部商圏が重なりますが、別方向からの流入も見込めます」
「既存の成功店舗と似た人流パターンがあります」
このように、データを使って説明できると、関係者の理解を得やすくなります。
出店判断は、大きな投資を伴う意思決定です。
だからこそ、感覚だけでなく、根拠を持って説明できることが重要です。
OD調査は、店舗開発担当者が社内稟議や経営判断を進めるうえでも、心強い材料になります。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査に関するよくある質問
OD調査に関するよくある質問をまとめています。
OD調査とは何を調べるものですか？
OD調査とは、人や車がどこから出発し、どこへ向かったのかを調べる調査です。店舗開発では、出店候補地にどのエリアから人が来ているのか、どの方向へ流れているのかを把握するために使えます。
OD調査と交通量調査の違いは何ですか？
交通量調査は、ある地点をどれくらいの人や車が通ったかを見る調査です。
OD調査は、出発地と目的地の関係を見る調査です。
簡単に言うと、交通量調査は「どれくらい通ったか」、OD調査は「どこからどこへ動いたか」を見るものです。
OD調査は出店計画に使えますか？
出店候補地の周辺にどのような人の流れがあるのか、どのエリアから来店が見込めるのか、競合店と商圏が重なるのかを確認できます。
特に、飲食店、小売店、クリニック、フィットネス、学習塾、ロードサイド店舗など、来店型ビジネスでは役立ちます。
OD調査にはどのくらいの期間のデータが必要ですか？
目的によりますが、できれば平日・休日、時間帯別、季節要因を考慮できるデータが望ましいです。
1日だけの調査では、たまたまの人流に左右される可能性があります。
出店判断に使う場合は、複数日や一定期間のデータを見ることをおすすめします。
すべてを大規模に調査する必要はありませんが、最低限、人の流れや商圏の特徴は確認しておくと安心です。
OD調査だけで売上予測はできますか？
OD調査だけで正確な売上予測をするのは難しいです。
OD調査は、人の流れや来店可能性を見るための材料です。
売上を予測するには、商圏人口、競合状況、既存店データ、客単価、来店率、店舗面積、広告施策なども組み合わせて考える必要があります。
※無料ダウンロード：サービス概要（事例つき）
OD調査とgleasinで「来店される場所」を見極めよう
OD調査は、人や車がどこから来て、どこへ向かうのかを把握する調査です。
出店計画では、人通りの多さだけでなく、自社のターゲットが来店しやすい流れの中に店舗があるかを見極めることが大切です。
そこで役立つのが、商圏分析ツールの gleasin です。
gleasinを活用すれば、出店候補地の周辺環境や商圏情報を地図上で確認しながら、感覚だけに頼らない出店判断がしやすくなります。
新規出店を検討している方は、OD調査や商圏分析、人流データを組み合わせて、売れる可能性の高い立地を見極めていきましょう。
